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平成11・12年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2)) 中間報告書
「遠隔講義におけるプレゼンテーション技術の向上を図る教師訓練プログラムの開発・評価」

はじめに

21世紀を目前にして進められる我が国の教育改革も、しだいにその全体像が明確になり、実行の段階へと移ってきた。昭和60年6月の臨時教育審議会答申において、学校中心の考え方からの脱却と生涯学習体系への移行が示された背景には、学歴社会の弊害の是正を必要とする社会状況とともに、21世紀の成熟社会における学習需要の増大や社会の変化への対応という将来に対する必要性があったからに他ならない。我が国が目指す生涯学習社会の理念とは、生涯において,いつでも、どこでも,何にでも自由に学習機会を選択し学ぶことができ、その成果が適切に評価される環境をもった社会である。換言すれば、「Number one」を競うのではなく,「Only one」を目指す社会と言える。

こうした生涯学習社会においては、高等教育機関がより広く国民に対してあらゆる手段を用いて多様な学習機会を提供していくことが求められ、その有効な手段のひとつとして、放送大学やSCS等の情報通信技術を活用した遠隔授業に大きな期待が寄せられている。

一方、明治以来、我が国の発展を支えてきた学校教育に目を転じると、学級崩壊というセンセーショナルなことばで呼ばれる「学びの崩壊」が深刻な問題となっている。こうした傾向は義務教育のみならず大学においても見られ、学校の持つ意義が問われている。この「新たな学習システムの構築」と「切迫する学校課題の解決」という一見無関係に思える両者には、教育的コミュニケーションの改善という共通の課題が内包されている。教育という営みには、かかわるもの同士が心を通わせる人間的なコミュニケーションが不可欠である。学校教育が直面する「学びの崩壊」は、効率的な知識伝達が重視され、子どもの主体的な学びが十分に確保されなかった結果と指摘する声は多い。しかし、教師を含めた学習共同体の中に,気持ちや感情を共有するためのコミュニケーションが成立し得なくなってきたことも要因のひとつと考えられる 。

では、今日、大きな期待が寄せられる遠隔授業ではどうだろうか。遠隔授業においては、具体的な共有の場を持たない者同士が、生身の人間同士のコミュニケーションではなくメディアを通してのコミュニケーションを行わなければならず、効果的な学習を進めるためには教授者のプレゼンテーション(自己表現)能力がきわめて重要となる。たとえ、学習内容が有用であり高い価値のあるものであっても、事柄を正確に伝達し、納得させ、共感してもらい、知的好奇心や学習意欲をかき立てるプレゼンテーション能力を教授者が持っていなければ、学習者の学習意欲を減退させるのみならず大きな苦痛を強いることになる。このことは子どもたちとの対面授業が主となる学校においても同様であり、教師のプレゼンテーション能力もまた重視されなければならない。

本年度,本研究では、学校教育関係者だけでなく社会教育や国際協力担当の行政職員、学生など幅広い対象者について、現職教員の対面授業、マイクロプレゼンテーションや情報伝達訓練、SCS及びTV会議等による遠隔授業、TV放送教育番組、インターネットによるコミュニケーションなど多様な学習環境のもとで,教授者に求められるプレゼンテーション能力について、言語、非言語、教育メディア利用の観点から実証した。

実証結果より,数々のプレゼンテーション技術についての有用な要素を見いだすとともに、教授者のプレゼンテーション技術の改善を進める上で参考となる多くの知見を得ることができた。今回はこれらの成果を,URLによる電子情報の公開や,本中間報告として発刊し、関係者各位の忌憚のないご批判を仰ぎたいと考えている。

     平成12年3月
     研究代表者 山口大学教育学部 林徳治
研究期間
 平成11年度(1999年)
 平成12年度(2000年)
研究目的

本研究は、衛星通信やインターネットによる映像等メディア利用の遠隔講義において、教授・学習者間でのコミュニケーションの改善を図るために教授者側の表現・伝達(以降プレゼンテーションと称す)技術育成の教師訓練プログラムの開発・評価の実証研究である。

授業において成立する教授・学習過程を教育的コミュニケーションと捉えた場合、普段の授業では、教授者側の説明・指示・質問など、学習者への「働きかけ」に多くの時間を充てている。したがって、教授者の「働きかけ」の教育技術は、学習者への知識獲得はもとより、学習意欲の高揚など情意面において重要な役割をもつ。そして効果的な「働きかけ」は、学習者からの「返答」を引き出し、さらに教授者からの「お返し」(KR)へとつながるため、コミュニケーションの活性化を図る上でも極めて重要である。

今日、わが国では高度情報通信技術の進展に伴い、教育分野においても映像等メディア利用の遠隔学習の形態が注目・期待されている。しかし遠隔授業では、従来の対面授業とは異なり、音声や映像等のメディア利用時における教授者側のプレゼンテーション技術が重要となり、この分野におけるわが国での教育技術に関する実証研究の取り組みは十分とは言い難い。さらに今後国際化の進展に伴い、諸外国との映像等メディア利用による遠隔コミュニケーションが盛んになってくるため、教授者のプレゼンテーション技術がますます重要になると考える。

筆者は、遠隔授業における教授者の「働きかけ」、すなわち講義のプレゼンテーション技術の重要性に注目し、受講者である学習者側から見た有効な1.言語(話しことば)、2.非言語(表情・態度)、3.教育メディア利用(ビデオ、コンピュータなど)について分析し、教師訓練プログラムや自学自習用教材としての印刷・ビデオ教材の開発を目的とした。

本研究で得られた成果物は、都道府県の教育センターレベルで実施している現職教員の研修はもとより、教員養成系大学での教育実習指導や教育実践科目の授業、技術移転をめざした国際協力事業の専門家レベルにおける研修プログラムとして、またSCS(スペースコラボレーションシステム)における遠隔授業や講義の改善に貢献できるように広く流布したい。本研究では、第一段階として対面・遠隔授業各々における教授者のプレゼンテーション技術の分析調査を行う。第二段階では、遠隔授業におけるプレゼンテーション技術の向上を図る教師訓練プログラムおよび教材の開発を行う。第三段階では、開発された教師訓練プログラムを実施した教授者による遠隔授業の実施・評価を行う。

本研究により、開発された教師訓練プログラムおよび自学自習用教材は、SCS等の映像等メディア利用による遠隔授業を効果的に進める上で極めて有用である。

従来の研究の経過・研究成果又は準備状況等

本研究にあたり、事前研究の成果物として「外国人留学生のコミュニケーション能力を高めるマルチメディア教材の開発」(平成9,10年度科学研究費基盤研究(C)(2)、代表者林徳治、研究経費2,000千円)を刊行した。ここでは、大学等で学ぶ外国人留学生の情報活用能力の育成に主眼をおき、外国語を母国語とする学生のコミュニケーション(授業)の改善を目的とした自学自習教材の開発を行った。開発した自学自習用テキストやマルチメディア教材は、学習情報研究センター(平成10年度優良賞受賞)を通して国内の関係者に配布し貢献することができた。この事例研究においては、教材の有用性に加え、日本人教員による講義中のプレゼンテーション技術の善し悪しが、外国人留学生への知識・理解や意欲・関心等、情意面に大きく寄与していることが判明した。

京都教育大学内では、成果物として、報告書「小中学校における一貫した情報教育カリキュラムの開発と教員養成大学における情報教育の整合性に関する研究」(平成7年度文部省大学改革推進等経費、代表者林徳治、研究経費1,199千円)や、「教職科目「教育の方法・技術」のインターネットへの対応をめざしたカリキュラム開発と教材の作成」(平成9年度文部省大学改革推進等経費、代表者林徳治、研究経費722千円)を刊行し、教師に求められる情報活用能力(収集−選択−処理加工−表現・伝達)の育成について取り組んできた。これらの成果は、現職教員の研修や公開講座、学部生への教育方法・技術科目の教育実践基礎演習、大学院の授業を通してプレゼンテーション技術の向上を図る授業に活かすことができた。

筆者は、これら事前研究の成果をもとに教師教育に専念してきたが、教師に求められる表現・伝達能力としてのプレゼンテーション技術の向上は、今後ますます普及するであろう遠隔授業にとっても極めて重要な要素であると考える。そこで、従来の対面授業における効果的な教師のプレゼンテーション技術を分析・解明し、効果的な遠隔授業を行うために教師訓練用プログラムおよび自学自習用教材の開発において、その必要性を実感し、本研究の着想に至った。

研究計画・方法

本研究は2カ年計画とし、以下に示す3つの段階の教育実践研究を遂行する。各段階では、研究分担者である西之園晴夫(佛教大学教育学部教授)が教師教育の観点から、小林登志生(メディア教育開発センター教授)がSCSなど遠隔教育の観点から、佐々木真理(京都教育大学教育実践研究指導センター助手)が教育実践の観点から、それぞれ有機的に連携しながら研究を遂行し、その成果を関係者に広く流布する。

対面・遠隔授業各々における教授者のプレゼンテーション技術の分析調査
小・中学校での中堅(教職経験15年以上)の教師と新任教師間での対面授業を観察し、1.言語(話しことば)、2.非言語(表情・態度)、3.教育メディア利用の観点から、授業での教授者の「働きかけ」である説明・指示・質問など発言内容・回数や教師・学習者の表情などをビデオ収録し比較分析する。さらに二人の教師の「働きかけ」部分を抽出しビデオで収録した両者の内容を、映像等による遠隔システムにより学習者に放映して学習成果について比較分析する。これより映像等メディア利用による教授者のプレゼンテーション技術について重要となる要素について検討し改善点を見出す。
遠隔授業におけるプレゼンテーション技術の向上を図る教師訓練プログラムおよび開発
先に行った対面およびメディア利用による遠隔授業の分析を通して、学習者の立場からみた教授者の「働きかけ」についての改善点に関わる要素を抽出・整理し、教師訓練プログラムおよび教材開発を行う。訓練プログラムの一つとして模擬授業(マイクロティーチング)を参考に教授者側のプレゼンテーションに重点を置いたマイクロプレゼンテーションを開発・実施・評価する。
開発された教師訓練プログラムを実施した教授者による遠隔授業の実施・評価
SCS等の映像等メディア利用による遠隔授業において、改善された教授者のプレゼンテーション技術を取り入れた授業を実践し、授業の分析・考察を行い、その成果について評価する。これらの成果より得られた知見をもとに、教師訓練プログラムおよび自学自習用テキスト教材やビデオ教材を完成する。
平成12年度《開発された教師訓練プログラムおよび教材の評価・実用化にむけて》
<平成11年度の研究目的>

本研究は,新しい授業形態として今後大きく期待されるSCSやインターネット等を利用したTV会議システムによる遠隔講義や授業において,教授・学習者間でのコミュニケーションの改善を図った教授者側での表現・伝達(以下プレゼンテーションと称す)技術の向上をめざした訓練プログラムや教材の開発・評価に関する実証研究である。

特に,遠隔講義や授業において,メディアを介した教授者からの「働きかけ」,すなわち教育技術の重要性に注目し,受講者から見た有効な1.言語(話しことば),2.非言語(表情・態度),3.教育メディア利用(ビデオ,コンピュータ等)について分析し,有用な教師訓練プログラムや自学自習用教材(テキスト・ビデオ)の開発を目的とした。

<平成11年度の研究実施計画>
 初年度(平成11年度)は,以下に示す各項目に関する教育実践研究を遂行する。
  1. マイクロプレゼンテーション(教員,国際協力派遣専門家,地方自治体国際協力担当者)
  2. 現職教員による学生を対象としたマイクロティーチング及び教員研修のための模擬授業
  3. SCS及びTV会議システムを利用した遠隔授業及び交流
  4. 伝言,描画,非言語による情報伝達の訓練
  5. 電子メール及びHPを利用したコミュニケーション(授業)
  6. 授業改善をめざした情報発信・受信者双方における診断評価シートの開発

マイクロプレゼンテーションに関する各実践は,JICA国際協力総合研修所における専門家派遣前研修,地方自治体社会教育指導者対象の情報教育研修,地方自治体職員対象の国際協力担当者研修,タイ国教員対象の日本人教員によるプレゼンテーション等,広く実施する。また現職教員による教員研修のための模擬授業は,インターネットの教育利用と「総合的な学習の時間」の融合をめざし開発した教師訓練プログラムである。これは,マイクロティーチングを応用したものであるが,演劇性を取り入れたことが特徴で,教師の表現・伝達能力(プレゼンテーション能力)の向上により主眼をおいた実践である。本教師訓練プログラムの試行は広く好評を得,京都府教育委員会における2度の実践の後,文部省中央研修(つくば)においても試行的に実施できた。TV会議システム利用の遠隔交流学習に関しては,国内及び海外(タイ国)とで実施した。SCSによる遠隔授業に関しては,教授者のプレゼンテーション分析及びTV放送教育番組の講義分析を通して,映像等メディアを介した教授者のプレゼンテーション技術について重要となる要素及び改善点についていくつかの参考となる知見を得た(日本教育情報学会論文賞受賞,1999)。さらに遠隔講義の一貫として,SCS利用による公開授業(山口大学教育学部)や,総合的な学習の時間をテーマにしたシンポジウムを山口大学で開催(12月)する。これらをまとめた中間報告書を発刊し,各関係者へ広く配布する。

研究経費
 平成11年度   2,300千円
 平成12年度   1,200千円(予定)
研究組織
研究代表者
   林 徳治  (山口大学教育学部)
研究分担者
   西之園 晴夫(佛教大学教育学部 教授)
   小林 登志生(メディア教育開発センター 教授)
   熊谷 信順 (山口大学教育学部 教授)
   佐々木 真理(京都教育大学教育学部 講師)
   鷹岡 亮  (山口大学教育学部 講師)
   林川 基冶 (山口大学教育学部 助手)
研究協力者
   本田 慶裕 (宇治市立西小倉中学校 教諭)
   谷口 由美子(三田学園 講師)
   真下 知子 (専門学校ビジネスカレッジ京都 教員)
   黒川 マキ (AST関西経理専門学校 講師)
   藤本 悟史 (京都府立商業高等学校 教諭)
   岡地 敏則 (綾部市立山家小学校 教諭)
   弓削 義裕 (美山町立大野小学校 教諭)
   鬼頭 宜孝 (八幡市立八幡第3小学校 教諭)
   室井 良夫 (網野町立網野中学校 教諭)
   高橋 芳江 (長岡京市立長岡第6小学校 教諭)
   安藤 茂樹 (亀岡市立畑野小学校 教諭)
   筒井 眞代 (宇治市立小倉小学校 教諭)
   宮崎 竜也 (岩滝町立岩滝小学校 教諭)
   中熊 貴史 (大山崎町立大山崎小学校 教諭)
   野口 博之 (綾部市立吉美小学校 教諭)
   中江 義麿 (宇治市立南小倉小学校 教諭)
   横田 学  (京都府教育委員会 指導主事)
   泉 廣治  (兵庫県教育委員会 指導主事)
   赤松 辰彦 (関西国際大学短期大学部 助教授)
   沖 裕貴  (京都経済短期大学 助教授)
   荒木 仁夫 ((株)新学社)

論文等の主な研究業績
  1. 林 徳治,“日本人教員のプレゼンテーション(講義)評価の分析,教育情報研究,第13巻第3号,PP.3-14,1997(1999年日本教育情報学会論文賞受賞)
  2. 林 徳治、沖 裕貴他、“外国人留学生のコミュニケーション能力の育成に関する研究(U)”,日本教育情報学会第13回年会論文集,pp.208-211,1997
  3. 林 徳治,沖 裕貴他,“外国人留学生のコミュニケーション能力の育成に関する研究(T)”,教育工学関連学協会連合第5回全国大会講演論文集(第二分冊), pp.51-52,1997
  4. 林 徳治,佐々木真理他,“新・情報社会人のすすめ”,ぎょうせい,全329頁,1997
  5. 岡本敏雄, 鷹岡亮 他, "コンピュータ支援による協調作業/学習における対話理解のための発言意図推定に関する研究", 日本教育工学雑誌, vol.21, no.3, pp.143-151, 1997
  6. 真下知子,林 徳治,“外国人留学生のコミュニケーション能力の育成に関する研究(T)”,日本教育情報学会第13回年会論文集,pp.204-207,1997
  7. 林 徳治,“小学校教員に求められる情報活用能力”,日本教育情報学会第14回年会論文集,PP.36-39,1998
  8. 林徳治,真下知子他,アジア留学生を対象にした情報教育のための教材開発と評価,日本教育工学会第14回大会講演論文集,pp.123-124,1998/li>
  9. 林 徳治,佐々木真理,“タイ国へのコンピュータ教育援助(その4)−タイ・日マルチメディア教材作成テキストの開発−”,京都教育大学紀要B第92号(自然・科学),PP.33-48,1998
  10. 佐々木真理,大隅紀和,時代変化に対応する教師教育の構想,日本教育工学会第14回大会講演論文集,pp.239-240,1998
  11. 佐々木真理,河野 卓也他,“インターネットによる表現活動と情報発信”,日本教育情報学会第14回年会論文集,PP.6-7,1998
  12. R.Takaoka and T.Okamoto, "The Agent-Based Guidance System for Supportinga Design Process of Data-Flow", In Proceedings of the Third Joint Conference on Knowledge-Based Software Engineering(JCKBSE98),pp.32-38,1998
  13. 谷口由美子,林 徳治,“中学校美術科教育におけるコンピュータを利用した色彩の学習”,日本教育情報学会第14回年会論文集,PP.148-151,1998
  14. 真下 知子,林 徳治他,“外国人(主にアジア)留学生を対象とした情報活用能力の育成に関する実証研究” ,日本教育情報学会第14回年会論文集,PP.152-155,1998
  15. 西之園晴夫,”「教育実践の研究方法としての教育工学”,日本教育工学論文誌,第23巻第2号,PP.67-77,1999
  16. 林 徳治,真下 知子他,“SCSを利用した遠隔講義における授業者のプレゼンテーション分析について”,日本教育工学会第15回全国大会,PP.435-436,1999
  17. 林 徳治,真下 知子,“電子メールおよびホームページを利用した教員養成学部生と現職教員間とのコミュニケーションに関する授業実践”,日本教育情報学会第15回年会論文集,PP.22-23,1999
  18. 林 徳治他,“情報教育のすすめ”,ぎょうせい,全213頁,1999
  19. 佐々木真理,新池 一弘他,“問題解決過程の視覚化とその教育学習活動における活用−1”,日本教育工学会第15回全国大会,PP.597-598,1999
  20. 佐々木真理,新池 一弘他,“問題解決過程の視覚化とその教育学習活動における活用−2”,日本教育情報学会第15回年会論文集,PP.212-213,1999
  21. 佐々木 真理,中江 義麿他,“タイ国との遠隔同時交流授業における児童の意識の変容過程”,日本教育情報学会第15回年会論文集,PP.24-25,1999
  22. 真下 知子,谷口由美子他,“TV放送教育番組における講義の分析”,日本教育情報学会第15回年会論文集,PP.38-41,1999
  23. 谷口由美子,林 徳治他,“生徒の心象表現の発想を促すコンピュータ利用に関する授業研究”,日本教育情報学会第15回年会論文集,PP.198-201,1999
  24. 鷹岡亮, 岡本敏雄, "グループ作業環境基盤の開発と協調作業支援に対する評価",電子情報通信学会技術研究報告, vol.ET99-35, pp.21-28, 1999
  25. 鷹岡亮, 岡本敏雄, "VODを利用した教員研修のための動画像検索システム",教育システム情報学会第24回全国大会講演論文集, pp.669-670, 1999
  26. K.Seki, R.Takaoka etc., "Teacher's Self-Training System via the Distance Educational Model in the Internet Environment", In Proceedings of the 7th International Conference on Computers in Education(ICCE'99),pp.436-443,1999
目次
はじめに
第1章 伝言(言語)および描画(視覚)による情報伝達の学習に関する授業実践
第2章 電子メールおよびホームページを利用した教員養成学部生と現職教員間とのコミュニケーションに関する授業実践
第3章 OHPを利用したマイクロプレゼンテーションによる地方自治体職員等国際協力担当者研修事例
第4章 教員養成学部生を対象とした現職教員のマイクロティーチングによる授業分析
第5章 大学における学生・教員双方による授業評価の取り組み
第6章 小学校におけるTV会議システムを利用した授業実践事例 −その1.国内における遠隔交流の実践
第7章 小学校におけるTV会議システムを利用した授業実践事例 −その2.海外(タイ)との遠隔交流の実践
第8章 高等学校におけるTV会議システムを利用した授業実践事例
第9章 TV電話システムを利用した英会話学習の事例
第10章 日本人の小学校教員によるタイ国でのプレゼンテーション事例
第11章 社会教育指導者を対象とした情報教育に関する研修事例
第12章 TV放送教育番組における講義の分析 −言語・非言語・教材の観点から−
第13章 SCSを利用した遠隔授業における授業者のプレゼンテーションの分析
第14章 現職教員による情報教育研修のための模擬授業の事例 −コンピュータおよびネットワーク技術を活用した模擬授業を通して−
第15章 中堅教員(小学校)中央研修講座における模擬授業の試み
第16章 非言語によるコミュニケーション・ゲームの事例
第17章 SCSによる公開授業 −国際理解教育実践事例に関する遠隔講義−
第18章 情報教育を融合した総合的な学習の時間での授業を考える
おわりに